ここでは、マイルを貯めることがお好きな、さらに、マイルを貯めることに情熱を持ち、「マイルを貯めてラグジュアリーな空の旅、ゴージャスなホテルライフを満喫したい」とお考えの方、特にサラリーマンの方へのオススメのノウハウと節税法をご紹介します。
目次
iDeCO
まずはiDeCO（イデコ）です。イデコとは「個人型確定拠出年金」の愛称で、ざっくり言いますと「節税しながら老後資金を自分で作るためのおトクな制度」です。
少子高齢化が益々進む日本では、年金、退職金などがあまり当てにならなくなるのは「火を見るよりも明らか」です。その中で、私的年金、退職金となり、節税効果が高いのがiDeCo（イデコ）です。
日本政府は、万人の福祉を過不足なく充分に提供するだけの資本が無くなってきています。所得税を上げ、社会保険料を上げ、源泉徴収制度に縛られているサラリーマン（給与所得者）は、
十五三一（とうごうさんぴん）「税金の世界の言葉で各業種の課税割合を示す言葉です。サラリーマンは所得の１０割に税金がかけられ、自営業者は所得の５割に、農業にいたっては３割しか課税されず、政治家の所得には１割しか課税されない。」のトップバッターです。
「将来はあんまり保証できないけれど、私的資産の構築と節税の自助努力は認めますよ」という日本政府からのメッセージの一つがイデコです。
「自分の場合、イデコでどれくらい税負担が軽減されるの？」で確認されてください。政府も認めたホワイトな節税です。
イデコは楽天証券かSBI証券が、規模、選択肢、手数料などからオススメです。
ポイント獲得ナビ（2018年5月23日）では
楽天証券は、i2iポイントがトップの514円還元。
SBI証券は、ハピタス、モッピー、Gendamaがトップの4,000円還元。
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ふるさと納税
| ふるさと納税とは、自分の選んだ自治体に寄附（ふるさと納税）を行った場合に、寄附額のうち2,000円を越える部分について、所得税と住民税から原則として全額が控除される制度です（一定の上限あり）。
総務省 ふるさと納税ポータルサイトより抜粋 |
「控除」の種類には「所得控除」と「税額控除」があり、ふるさと納税は「税額控除」に該当します。2018年度中に実行したふるさと納税額は、翌年納める必要となる所得税と住民税から差し引いてくれます。つまり、先に納税したのと同じとことなります。
| 例えば、年収600万円の給与所得者の方で扶養家族が配偶者と子供ひとりの場合、50,000円のふるさと納税を行うと、2,000円を超える部分である48,000円（50,000円－2,000円）が所得税と住民税から控除されます。
総務省 ふるさと納税ポータルサイトより改変 |
では、年収によってどれくらいふるさと納税で節税できるかについては、下記シュミレーションよりご確認ください。
控除を受けるには確定申告を行う必要があります。
ただし、ふるさと納税先の自治体数が5団体以内である場合に限り、ふるさと納税を行った各自治体に申請することで確定申告が不要になる「ふるさと納税ワンストップ特例制度」があります。各自治体がきちんと「寄付証明書」と「ワンストップ特例制度の申告書」を一緒に送ってくれるので、必要事項を記入の上送付するだけですみます。
ふるさと納税は、2,000円を支払うだけで、給与収入に応じた限度額まで、返礼品が、いわば、ただで頂ける制度です。利用しない手は無いように思えます。
日本政府が、特に地域の税収を増やす＝地域の活性化につなげる制度として導入したのが「ふるさと納税」ですが、還元率の高さも相まって、不公平感（高額所得者への減税措置や地域間税収格差）が出てきたのも事実です。ただし、法制下のホワイト税制ですので、利用しない手は無いように思います。
例えば、800万円の収入で配偶者のみとなりますと、120,000円までふるさと納税が利用できます。1,500万円の収入で、子供がいる場合、368,000円まで利用可となり、毎月3万円までは利用できることになります。
返礼品には、日常品から旅に関するものまで実に様々です。政府は、返礼品の還元率を抑制するように働きかけていますが、現在も実販売額の90%に及ぶものもまだあります。
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マイラーにオススメのふるさと納税サイト3選とふるさと納税の大御所一つ
１．楽天ふるさと納税
楽天はポイント倍率がややっこしいので、ここでは、SPU（スーパーポイントアッププログラム）7倍で検討します。
楽天ふるさと納税で、10,000円の返礼品を申し込んだ場合、ポイントサイト経由で1%=100ポイント（81ANAマイル）、楽天プレミアカードで決済し、楽天スーパーポイント700pt（還元率50％で350マイル）で、計431ANAマイルとなります。
仮に、1年間に30万円、楽天ふるさと納税を使いますと、12,930ANAマイルとなります。仮に返礼品の還元率（実販売額/ふるさと納税額）が50％としますと、150,000-2,000=148,000円の税金前納で74,000円の返礼品を受け取れ、12,930ANAマイルが貯まるということとなります。
これは、やっぱり利用したほうが良いと思います。
楽天カード
２．ANAふるさと納税
ANAのふるさと納税は100円で1マイル貯まります。10,000円で100マイルですから、マイルを貯めるにあたっては楽天ふるさと納税には及びません。ただし、ANA特有の返礼品があったり、ANAならではの気品さが漂うサイトです。
３．ふるなび
3つ目のオススメは、ポイントサイトを経由して「ふるなび」を利用することです。
「ふるなび」のサイトに直接いっても申込できますが、ポイントサイトを経由するとポイントサイトで1.4～1.5%程度のポイントをもらえますので非常にお得です。20万円寄付すれば、2800～3000円相当のポイントもらえます。
４．大御所「ふるさとチョイス」
ふるさとチョイスは、ポイントサイトでは取り扱いはありませんが、取り扱いの返礼品はNo1です。還元率も90％を超えるものも、しっかりとあります。クレカ実績は付くので、ふるさとチョイスも大御所としてオススメします。
特にJTBのトラベルギフト（旅行・クーポン）は還元率50％でオススメの返礼品です。下記で5万円のJTB旅行・クーポン券がゲットできます。
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事業届（事業開廃業届出書と青色申告承認申請書）を税務著に提出する
「マイルを貯める」でブログ運営をするー事業届を税務署に提出する。これが、マイルを貯めてラグジュアリーな空の旅、ゴージャスなホテル利用を望まれる方、特にサラリーマン・給与所得者のの方にはオススメの節税法となります。損益通算の導入です。
事業所得は給与所得と損益通算できます。事業所得には、経費算入が認められています。「マイルの貯め方ブログ」を始めるには、
パソコン、プロバイダー、レンタルサーバー、スマホ等々通信にまつわる諸経費が必要となります。これを仕事あるいは趣味と案分して経費算入が可能です。
また、クレジットカードの紹介がブログにあれば、クレジットカードの年会費が経費算入できます。旅行ブログも包埋すれば、海外旅行の費用も社会通念上の案分率で経費算入できるでしょう。税務に関しては素人なので、この辺で留めておきます。
副業禁止規定がしっかりと明示されている会社にお勤めの方は、まずはそこをチェックしてください。住民税は、確定申告で普通徴取にすれば、会社の経理課にバレルことはありません。
一方で、昨今の企業は副業に理解を示すところも増えてきていますし、税制を理解し精通することは決して悪しきことではありません。
節税に関しては、国税庁や日本政府はあまり広報はしないです。納税をしっかり行ったうえで、節税に精通する、これが今後のサラリー
マンの正しい本来の姿だと思います。
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まとめ
サラリーマンにオススメのホワイトな節税法は、イデコと限度額に近いふるさと納税の積極的利用です。
「マイルを貯めるブログ」、「旅行記のブログ」で事業化し、経費算入して給与所得と損益通算することです。
最後までご覧いただきありがとうございます。
